2017.02.14

労働生産性と労働時間の相関関係について考えてみた


労働生産性が労働時間の短縮にリンクしている

近年、特に問題視されている日本人の長時間労働。
際限なく働き続けることで体調やメンタル面の調子を崩し、時には社会復帰が難しい業態にまで悪化してしまう可能性もあり、決して無視できる問題ではありません。
日本企業もワークライフバランスの確保を謳い様々な取組みが実施されてはいますが、その効果が鮮明に露見するには、まだ長い時間が必要なのかもしれません。

では、単純に労働時間を短縮するにはどのような方法が有効でしょうか?
ムダな残業を廃止する(付き合い残業、上司がまだ残っているから残業する、飲み会の時間まで残業する)のも有効かと思いますが、労働生産性を高めることが社員・企業にとっても有効な手段だと考えます。

そこで今回は労働時間と労働生産性の関係性について、ご紹介したいと思います。

※ちなみに、残業時間の削減は思ったほど簡単に実現できるようなものではないようです。考えもなしにトップダウンで命令しても、会社は良くならないということが分かります。
方法を間違えると「労働時間削減」は簡単に失敗する(日経DUALの記事より参照。)

世界一の働き者は日本人ではない!?

はじめに、国別の労働時間について見ていきましょう。
一見、日本人の労働時間は世界各国の中でもかなり上位に位置しているように思われがちですが、実際のところそうではありません。

OECD(経済協力開発機構)が発表した「実質労働時間ランキング」を見ると、意外にも日本は加盟38カ国中21位という事実が判明しました。(2014年の労働時間と雇用者数から算出)

日本の年間労働時間は、OECD加盟国の平均(1770時間)を下回る1729時間。
お隣の国、韓国よりも395時間少ない結果でした。
以下、上位と下位のTOP10を列挙します。下位はやはり北欧・東欧圏の国々ばかりですね。
上位にアイスランド、ポーランドといった北欧の国がランクインしているのが不思議です。

下位1位のドイツの労働時間には驚きです。仮に1日8時間の労働時間だとしたら、労働日数は約171日。
2日に1回は休みという、日本人からすると驚異的な環境です。

下位TOP10
1位 ドイツ     1371時間
2位 オランダ    1425時間
3位 ノルウェー   1427時間
4位 デンマーク   1436時間
5位 フランス    1473時間
6位 スロベニア   1561時間
7位 スイス     1568時間
8位 スウェーデン  1609時間
9位 オーストリア  1629時間
10位 ルクセンブルク  1643時間

上位TOP10
1位 メキシコ     2228時間
2位 コスタリカ    2216時間
3位 韓国       2124時間
4位 ギリシャ     2042時間
5位 チリ       1990時間
6位 ロシア      1985時間
7位 ラトビア     1938時間
8位 ポーランド    1923時間
9位 アイスランド   1864時間
10位 エストニア    1859時間

 

労働生産性とは?

話を始める前に、労働生産性の定義についてお話します。
労働生産性とは、労働者1人当たりで生み出す成果、あるいは労働者が1時間で生み出す成果を指標化したものと定義されています。

労働生産性は、労働者がどれだけ効率的に成果を生み出したかを定量的に数値化したものであり、労働者の 能力向上や効率改善に向けた努力、経営効率の改善などによって向上する数値です。
1人1人が効率改善に向けた努力を続けることで、数値も比例して上昇しており、非常にわかりやすいです。

では先程と同様、国別の労働生産性の比較表を記載します(公益財団法人 日本生産性本部 2016年度資料より参照。)日本は全体で22位。OECD加盟国の平均よりも下回る結果となりました。

 

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北欧諸国の他、米国・オーストラリア・カナダ・イスラエルといった北米、中東、アジア圏の国々も日本より上位にランクインしていることがわかります。

ここで、労働時間と労働生産性の相関関係について考えてみたいと思います。
2つのグラフ・数値から読み解くと一概には言えない点もありますが、
総じて労働生産性が高い程、労働時間が短い傾向にあります
いかにして労働生産性を高めるか。キーワードは、「ライフスタイルの変革」にあり、と考えられます。

 

労働時間が同じなのに労働生産性が全く違う理由

2015年度時点の数値ではありますが、ノルウェーはの本とほぼ労働時間が同じの国であるにも関わらず、労働生産性では日本に対し大きく上回っているという事実もあります。
労働生産性が34か国中21位の日本と2位のノルウェー その違いは労働時間ではなく「働き方」にあり(BLOGSの記事より参照。)

フルフレックスやリモートワークの普及、その人のライフスタイルに応じたフレックス制度の導入など、多様なライフスタイルに対応できるような取組みが求められています。
日本はまだ制度的にも社内の理解も低いかと思いますが、まずは自分自身の労働生産性を日々意識し、小さな改革を積み上げていきましょう。

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